朝日新聞
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甘粛省地震、死者９４人・被災者５８万人に
2013年7月23日20時21分
http://www.asahi.com/international/update/0723/TKY201307230320.html
▼全文転載
【北京＝奥寺淳】中国内陸部の甘粛省定西市の山間部で２２日起きたマグニチュード（Ｍ）６・６の地震は、２３日午後２時時点で、死者が９４人、不明１人、けが人は１千人を超えた。被災者は５８万人にのぼっている。倒壊した家屋は１万２千戸に達するなど、土壁やれんがなどの建物に被害が集中。救援作業が続けられている
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時事通信
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長崎市、控訴せず＝被爆者手帳交付訴訟
（2013/07/23-20:31）
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2013072300918
▼全文転載
韓国在住の金勝男さん（６８）に被爆者健康手帳の交付を命じた長崎地裁の判決について、長崎市の田上富久市長は控訴期限の２３日、記者会見し、「判決の内容を吟味し受け入れることにした」と控訴しないことを明らかにした。市長は早期に交付するとしている。
田上市長は「結果として、（交付に）長時間かかってしまったのは申し訳ないと思っている」と謝罪した。
手帳交付に原則２人の証人を必要としているが、被爆時生後８カ月だった金さんは自分の証言以外、証人がいなかった。しかし、地裁は判決で、金さんが後から両親に聞いた被爆体験の信用性を認めた。（2013/07/23-20:31）
時事通信
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朝日新聞
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首都圏１都５県、あす２４日から１０％取水制限
2013年7月23日19時0分
http://www.asahi.com/national/update/0723/TKY201307230301.html
▼全文転載
利根川上流の８ダムの貯水率低下を受け、流域の東京、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木の１都５県は、２４日午前９時から１０％の取水制限を実施する。７月の取水制限は１９年ぶり。
１都５県や国などでつくる「渇水対策連絡協議会」が２３日決めた。同日午前０時現在の８ダムの貯水率は５１％という。各自治体は節水を呼びかけ、他の水系や地下水の割合を増やして対応する。
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NHK NEWS WEB
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原発審査の態勢強化 １００人に増
2013年（平成25年）8月8日 18時35分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130808/k10013646001000.html
▼全文転載
運転再開を目指す原子力発電所の審査を行っている原子力規制庁は、審査の態勢を強化するため、担当の職員をこれまでの８０人から１００人に増やす方針を決め、中途採用の募集を始めました。
原子力規制委員会は、事務局である原子力規制庁の職員を中心に８０人態勢で、運転再開を目指す全国６つの原発について、新たな規制基準に適合するかどうかの審査を先月から行っています。
原子力規制庁は、新基準では重大事故に備えた対策など、これまでなかった項目も多いうえ、適切で速やかな審査を行うには態勢の強化が必要だとして、担当の職員を２０人増やし１００人にする方針を決めました。
このため、電力会社や設備のメーカー出身の技術者や理工学系の博士号を取った「ポストドクター」と呼ばれる研究者を対象に、８日から中途採用の募集を始め、１０月から採用する予定です。
安全審査の態勢を巡っては、電力各社で作る電気事業連合会が、効率的に審査を進めて運転再開できるかどうかを速やかに判断するよう求めています。
NHK NEWS WEB
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毎日新聞
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原発:廃炉損失、分割処理可能に 会計見直し案、電気料金で回収−−経産省
毎日新聞 2013年08月07日 東京朝刊
http://mainichi.jp/select/news/20130807ddm008040104000c.html
▼全文転載
経済産業省は６日、電力会社が原発を廃炉しやすくするための新しい会計制度案を決めた。廃炉決定時に関連費用や損失を一括処理する現行制度を改め、廃炉決定後も分割処理し、電気料金から回収することを認める。稼働から４０年たった原発の場合、廃炉決定後に１０年かけて廃炉引当金の積み立て不足を電気料金で穴埋めできる。また、福島第１原発１〜４号機については、東電の見積もり分を超える廃炉のための追加設備導入費も電気料金で回収できるようにする。【大久保渉】
経産省は有識者会議が６日まとめた新制度案を基に省令を改正。年内にも適用する方針。国の安全規制強化で廃炉を迫られる原発が相次いだ場合に備えるとともに、福島第１原発の廃炉作業を円滑に進める狙いがある。
現行制度は、電力会社が廃炉を決めた時点で（１）原発の資産価値がなくなることに伴う損失（資産減損）（２）廃炉作業にかかる費用の引当金（廃炉引当金）の積み立て不足−−を特別損失として一括処理しなければならない。巨額の損失処理が一気に迫られるため、電力会社は廃炉に慎重にならざるを得ない。
有識者会議は「廃炉費用を電気料金で回収できなければ、円滑で安全な（原発の）廃止措置に支障が出る恐れがある」と指摘。廃炉決定後も電気料金から廃炉引当金を積み立てることを認める。また、現在は原発稼働が前提の積み立てについて、運転停止中も計上を認める。さらに、原発の資産価値が廃炉決定で一気にゼロになるとはせず、徐々に減っていくとして、それに対応した費用（減価償却費）を電気料金に転嫁できるようにする。
東電の福島第１原発の廃炉では、東電がすでに計上した廃炉コスト見積もり分（９６００億円）を超える追加設備の取得費が発生する場合、その分を電気料金の原価に算入することを認める。同原発では放射線量の高い場所での作業への無人ロボット投入など特別な設備が必要。廃炉費用がどれだけ膨らむかは不明で、制度見直しが大幅な電気料金値上げにつながれば、利用者の反発も予想される。
現行制度では、東電と北海道電力は保有するすべての原発を廃炉にした場合、それぞれ自己資本を上回る巨額の特別損失が発生する計算。新制度では廃炉決定後も電気料金で回収できる分、電力会社の負担は軽減され、廃炉が経営危機に直結する事態は避けられる。
原子力規制委員会は原発専業の発電会社「日本原子力発電（原電）」の敦賀原発２号機（福井県敦賀市）について、原発施設の直下に活断層があるとの調査団の報告書を了承。同２号機の再稼働は極めて困難な情勢で、今後、廃炉の決断を迫られる可能性がある。
ただ、現行の会計制度のまま、原電が同２号機の廃炉を決めれば、資産価値の喪失や引当金の積み立て不足 などで１０００億円規模の損失処理が一気に迫られる。純資産が１６００億円強の原電の経営に深刻な打撃となるのは必至。今回の会計制度変更で負担の大幅な 軽減にメドが付けば、同２号機の廃炉判断に影響する可能性がある。経産省幹部は「原発の安全基準を巡る環境が激変する中、電力会社が廃炉を決断するのに制度変更は不可欠だ」と説明する。
一方、制度変更には東電の福島第１原発事故処理を側面的に支援する狙いもうかがえる。東電が見込んだ同原発１〜 ４号機の廃炉費用に加え、過酷事故を起こしたことで追加的に必要となった費用も電気料金で回収できる道が付くからだ。市場関係者は「制度変更は東電の財務 の安定化に寄与するだろう」と指摘する。問題は更なる値上げに利用者の理解が得られるか。経産省の試算によると、新制度を使えば、廃炉費用が１００億円増 えるごとに、東電の電気料金（月８０００円程度の標準家庭）が１・９円上がる計算という。
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社説:中部電力の越境 地域独占崩す第一歩に
毎日新聞 2013年08月08日 02時32分
http://mainichi.jp/opinion/news/20130808k0000m070143000c.html
▼全文転載
中部電力が、三菱商事子会社の電力小売事業者「ダイヤモンドパワー」を買収し、首都圏での電力小売りに参入することになった。地域独占を守り続けてきた電力大手間で、垣根を越えた競争が始まる第一歩として期待したい。
政府は、先の通常国会で廃案になった電力自由化に関する法案の早期成立を目指し、競争環境の整備に努める必要がある。
中部電は、１０月にダイヤ社株式の８割を買い取る。同社は「特定規模電気事業者（新電力）」と呼ばれ、企業の自家発電設備などから余剰電力を仕入れ、工場、商業ビルなどに販売している。
電力の小売りは２０００年に大規模事業所向けが自由化されて以降、順次対象が拡大され、０５年には家庭向けなどの小口を除き、総電力量の約６割が自由化された。
ところが、新電力のシェアは１２年度で３．５％にとどまっている。大手の地域の垣根を越えた取引は、九 州電力が中国電力管内のショッピングセンターに販売する１件しかなく、事実上強固な地域独占体制が維持されてきた。これでは、競争原理は働かず、電気料金 の抑制もサービスの多様化も望めない。
一方で東日本大震災以降、電力大手の相次ぐ値上げで、国民の不満は高まっている。競争を促す電力制度改革が求められるわけだ。
中部電は東京電力に比べ原発依存度が低い。原発停止に伴う発電コストの積み増しが少ないため、値上げもしていない。東電管内は今後も料金高止まりが予想されるため、中部電が価格差を生かして参入すれば、利用者のメリットも大きいはずだ。
もっとも、中部電と東電の管内は電気の周波数が違う。現状では首都圏に十分な電力を供給できる余力があるわけではない。一気に本格的な競争を起こすのは難しい。
それでも、ダイヤ社は東京・丸の内のオフィスビルなど優良顧客を多く抱えるため、電力業界に与える衝撃 は大きい。さらに中部電は、東電と共同で茨城県内に石炭火力発電所を新設するほか、静岡県内にも三菱商事などと石炭火力発電所を建設し、ダイヤ社に供給す る計画を立てている。供給力が高まれば、競争も促進されるだろう。
大手が値上げしたことで、価格競争力を高めた新電力も勢いを増し、東電管内では会社新設も目立ってきた。芽生え始めた競争を大きく育てるためには、公正な条件を整える電力制度改革が欠かせない。
国民が自由化のメリットを受けられるよう、政府は改革の工程を盛り込んだ電気事業法改正案の早期成立を図り、競争を後押しすべきだ。
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原爆症認定訴訟:安倍首相が控訴断念を表明
毎日新聞 2013年08月09日 11時22分（最終更新 08月09日 13時20分）
http://mainichi.jp/select/news/20130809k0000e010186000c.html
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安倍晋三首相は９日、長崎市で記者会見し、原爆症と認められず国を訴えた広島、長崎の被爆者を原爆症と 認めた大阪地裁の判決について、「控訴しないこととしました」と表明した。同様の訴訟で国の敗訴が相次いでおり、政治主導による救済を進める必要があると 判断した。現在の原爆症認定基準の拡大に道を開くこととなる。
大阪地裁での訴訟では、広島・長崎で被爆した大阪や神戸の８人（１人は死亡）が、原爆症と認めなかった国の処分の取り消しを求めていた。地裁は２日の判決で、８人全員を原爆症と認め処分を取り消した。
判決は、２００８年４月に要件が緩和された原爆症の認定基準について「科学的合理性」を認めた。一方で、「被爆状況や症状に照らし、さまざまな形態の被爆の可能性がないか十分に検討すべきだ」と指摘、８人を原爆症と認めなかった国の審査方法を批判した。
この判決を受け、政府内で検討を進めた結果、判決が認定基準の有効性を否定しておらず、審査の運用を批判する内容となっていることなどから、控訴の必要はないとの判断に傾いた。最終的には、首相が被爆者が高齢化していることなどから救済を急ぐ必要があると決断した。
政府は原爆症の認定について、さらに緩和する方向で検討を進めている。安倍首相は６日に広島を訪問した際、新たな認定制度について、年内に結論を出すよう田村憲久厚生労働相に指示したことを明らかにしている。【鈴木美穂】
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根本復興相:被ばく線量の低減策検討、規制委員長に要請
毎日新聞 2013年08月07日 19時57分（最終更新 08月07日 20時37分）
http://mainichi.jp/select/news/20130808k0000m040055000c.html
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放射線量が一定基準以上の地域住民への支援を定めた「子ども・被災者生活支援法」に関連して、根本匠復 興相は７日に開かれた原子力災害対策本部（本部長・安倍晋三首相）の会議で、避難者の帰還に向けて被ばく線量の低減策を検討するよう原子力規制委員会の田 中俊一委員長に要請した。
同法は昨年６月に成立したが、支援地域を決めるために必要な線量基準が作られず、１年以上たっても支援の基本方針が決まらないまま空文化。根本復興相は今年３月７日の同対策本部会議でも規制委に同じ要請を行ったが、５カ月後の現時点でもどこが支援地域の線引きをするのかはっきりしていない。
同法を所管する復興庁は今年２月、線量基準を検討するよう規制委に打診したが、規制委は反発。具体的な検討を７月の参院選後に先送りすることで関係省庁と合意していたことが、同庁元参事官のツイッターなどから発覚した。【日野行介】
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記者の目:原発プロパガンダ＝杉本修作（大阪社会部）
毎日新聞 2013年08月02日 東京朝刊
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「『停電は困るが原子力はいやだ』という虫のいいことを言っているのが大衆」「ワイフ（妻）こそ最良の 協力者。ワイフが（原発を）理解すればどこかの井戸端会議でも影響力を発揮する」。１９９１年、旧科学技術庁から委託された財団法人「日本原子力文化振興 財団」（原文振）が専門家を集め、国の原発広報のあり方についてまとめた報告書「原子力ＰＡ（パブリック・アクセプタンス＝社会的受容）方策の考え方」の 一節だ。国や電力業界の原発広報を取材すると、こうした国民を見下したような考え方が今に受け継がれていることが分かる。
私は、国や電力業界による安全神話づくりとそれに協力した市民団体の実態を、キャンペーン記事「原発プロパガンダ」（初回＝３月２５日朝刊）で報じた。原発広報に協力する団体の多くは、意外にも女性団体で消費生活アドバイザーの有資格者が幹部に多かった。
女性が不安に思う食品の放射能汚染について消費者の代表である彼女たちが安全性を説くと、役人の言葉より説得力がある。
９１年の報告書には「女性は地域の消費者センターを頼りにしている。（センターを）取り込めたら強い味方になる」との記述がある。消費生活アドバイザーらが運営する団体の協力を取り付けたことから、報告書の指摘が忠実に実践されていることがうかがえる。
市民団体の協力手法は多様だった。子供向け人形劇で原発をＰＲしたり、「クッキング講習」などと広告に 記しながら、実際には原発の集中講義などを開いたりしていた。こうした団体の草分け的存在がＮＰＯ法人「あすかエネルギーフォーラム」だ。創設者は現在、 内閣府原子力委員会委員を務める秋庭悦子氏。同団体には多い年で４０００万円余の事業収入があり、２０１１年度末時点で３８００万円余の預金があった。東 京電力福島第１原発事故後も活動を続け、会報誌では「過度に放射線を怖がる必要はない」「自然エネルギーはコストが高い」と、原発の「安全性」や「必要 性」などを訴えてきた。
私は何も、市民団体が原発を推進すること自体を問題視しているのではない。
しかし、原発推進活動をしている団体のリーダーが原子力委員として国の原子力政策に関与している▽さらに、その団体の活動資金のスポンサーがほとんど明らかにされない−−ことに疑念を持った。
「あすか」はＮＰＯ法人として東京都に毎年会計報告書を提出しているが、寄付者などの情報が一切書かれ ておらず、事務局に取材を申し込んでも「報告書に書いてある通り」と、情報開示に応じなかった。その後の取材で、そのスポンサーが電力会社１０社でつくる 「電気事業連合会」（電事連）や東電、原文振などと判明したが、あすかや電力業界は今も公式には明らかにしていない。電力会社からの支援が公になれば、市 民団体の看板が疑われるため、表に出せないのかもしれない。
秋庭氏は０１年に「あすか」を設立して以降、経済産業省資源エネルギー庁などの専門部会委員などを歴任 し、１０年１月に原子力委員になった。原子力委では、９８年に初めて女性委員を任命して以降、５人の委員のうち１人は、原子力の専門家ではないフリー ジャーナリストや市民活動家の女性が務めてきた。原子力政策に直接かかわる委員のポストは推進派の女性たちにとって最大の栄誉といえよう。秋庭氏は就任と 同時に、あすかの理事長職を退くが、その後も「あすか」の活動は続けていた。しかも、原子力委は秋庭氏の活動を「公務」と認め、公用車も利用させていた。 秋庭氏も認めている。
原子力委はこれまで一貫して原発を推進してきた。しかし、原発事故があった以上、従来の姿勢を改め、よ り中立、公平な立場に是正することが求められるはずだ。にもかかわらず、秋庭氏は事故後もあすかの活動にいそしみ、関連団体の行事に委員会の定例会を欠席 してまで参加したこともあった。しかも、原子力委がそれを承認していた。原発の是非について国論が割れる中、委員の原発推進活動を「公務」と認める組織に 公正な政策提言は期待できまい。政府は今、次期臨時国会をめどに原子力委の組織の見直しを検討しているが、解体も選択肢に入れて議論すべきだ。
原発推進の市民団体の多くは官から政府機関内のポストや補助金を与えられ、電力マネーも得て、電力業界 に有利な活動を展開している。形を変えることはあれ、原子力ムラのプロパガンダは続いてきた。国民を欺くような広報戦略には、今後も厳しい目を注いでいか なければならない。
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The Proud Ones - 誇り高き男
http://www.youtube.com/watch?v=m04pPpDeTIg
アップロード日: 2010/10/29
Robert Ryan,Jeffrey Hunter in "The Proud Ones".(1956 )
music by The Three Suns
★この曲は、ちょっと変わっていて「面白いな？」と思います。
ここ１５年くらいは、ほとんど見ませんが？
「西部劇」大好き人間でした！
