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ヘ レン・カーディコット博士が述べているように、日本のほぼすべての政治家、財界人、エンジニア、核物理学者、そして放射線科医をはじめとする医療の専門家 は、放射能に対する感受性が、子供は大人の２０倍高いこと、女子は男子の２倍、胎児はそれよりもっと高いこと、また、放射能による先天性奇形や遺伝性疾患 は、何代にも影響が及ぶことなどは、ほとんど理解していません。
そのため、日本の政治家や放射線科医などの専門家の打ち出す対策は、欧米の専門家から、“日本人はバカか気違いか？”と言われるほど、無知かつ無責任であり、その原因は、東京電力をはじめとする原子力産業などの原発村と政治の深いつながりにあると言えます。
日本の政治家や放射線の専門家は、チェルノブイリ事故によって得られた医学的予測と教訓を無視し、そして隠すことを今いちばんの重要な仕事と思っているようです。そして、その無知がゆえに、住民を除染後の高濃度汚染地域に戻って住み続けるようにする政策や、それ以外の地域の 住民が、放射能による障害に関心を持たないようにする政策を行っています。
チェルノブイリ事故による甲状腺がんは、事故後３～４年で出現しました。福島原発事故後の調査では、わずか１２カ月で、福島県内の３万８千人の１８才以下の子供の甲状腺エコー検査で、３６％に甲状腺のう胞または結節が見つかっています。
潜伏期間がこれほど短いということは、この子供たちが、昨年３月に福島原発事故による放射性ヨウ素を、呼吸で超大量に吸い込んだことは、間違いありません。これは、また、さらなる多種多様のがんの発症を予測させる非常に悪い前兆です。
なぜならば、放射性ヨウ素は、現在ほとんど検出されませんが、それ以外の放射性物質のセシウムやストロンチウム、さらに、チェルノブイリ事故との決定的な違いであるアルファ核種の広範な飛散～プルトニウムとウランなどが、福島県から関東全域で大量に飛散していることがはっきりしており、食物で、そして呼吸で、毎日人体に取り込まれて濃縮されているからです。
現在の避難政策や放射線防護の実情では、早ければ３～４年後、遅くとも１５年以内に、原発から１００キロ以内の１０万人が、放射能汚染によるガンを発症 し、同じく半径１００キロから２００キロに住む１２万人が、放射能汚染によってガンになるというヨーロッパ放射線防護委員会の試算は、かなり確率の高いも のと言えます。
福島第１原発事故により、那須町、那須塩原市は、チェルノブイリ原発事故の 第Ⅲ分類 （定期的な健康チェックが必要な居住可能地域、１Ci～５Ci/㎢）から、一部は 第Ⅱ分類 (選択的移住地域)に相当する 被曝地域となりました。
現在の政府の発表や政策は、うそやでたらめが多く、信用できません。唯一、インターネットの一部の情報だけが、真実を伝えているようです。本来、専門家である医師や医師会、国立がんセンターなども、現在の放射線被ばくは心配ないなどと、完全なまちがいを発表している日本の現状は、大変ひどいと言えます。
患者さん各位は、自分で自分の身を守っていかなくてはなりません。
具体的な方法や考え方については、このもみの木医院ホームページに詳しく述べております。
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@もみの木医院の院内と院外周辺の空間放射線量は、 毎日 測定していますが、
ずっと低い値が続いています。 |
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もみの木医院長
もみの木医院（栃木県）
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